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No:120983

決算書から未来をよんで予測する!

実践!月次決算書の見方・説明の仕方

すぐに使える「月次決算説明シート(CD-R)」付き

公認会計士 和田正次

開催日 2018/11/21(水) 開催日備考
開催時間 10:00~16:30 受講料(税込)

42

一般 会員26,000円 読者30,000円 一般42,000円

講師 公認会計士 和田正次 担当事務局 九州支局
福岡市中央区天神4-6-7(天神クリスタルビル7F)
TEL:092-721-0644
FAX:092-721-0646
講師紹介 早稲田大学商学部卒。大手監査法人、ウィリアム・エム・マーサー(現・マーサージャパン)を経て、和田公認会計士事務所開設、現在に至る。日本公認会計士協会東京会経営委員会委員長、日本公認会計士協会学術賞審査委員等歴任。経営・財務分野を中心に数多くの企業の指導、研修等に活躍中。ケーススタディ方式による実践的で明快な指導には定評がある。国際公認投資アナリスト(CIIA)、日本証券アナリスト協会検定会員(CMA)。
 主な著書として、「実践理解/月次決算書の見方・説明の仕方」(税務研究会)、「Q&A 会計の基本50」「ニューディールな会計戦略」(以上、日本経済新聞出版社)等がある。
セミナー内容 Ⅰ 月次決算で説明すべきポイントと説明のコツ
 1.(ケース) 現状分析、変化分析で説明力を高める
 2.(ケース)月次決算と年度決算の見方の違い -月次は変化の兆し、年度は変化の方向・持続性を読むー
 3.経営者を補佐する経営幹部・経営管理部門と会計事務所の役割
 4.問題解析力とプレゼンテーション能力はこうすれば高まる!
Ⅱ 利益を守り、増やすための「損益計算書」からの説明
 1.月次決算では利益の発生源泉に着目する!(各種利益が持つ情報と説明)
 2.「利益が生まれる仕組み」を理解して提案型の決算説明を行う
 3.【Q&A 社長の疑問にはこう答える!①】(固定費の増加と売上・利益)
 4.【Q&A 社長の疑問にはこう答える!②】(利益成長が止まった!さてどうするか)
Ⅲ 赤字事業を改善、黒字継続のため「部門別損益計算書」からの説明
 1.すぐにできる「売上総利益」までを部門別にした損益計算書の作成と分析
 2.(ケース)部門別損益計算書の説明(赤字体質からの脱却)
Ⅳ 資金繰りと財務体質の改善を目指す「貸借対照表」からの説明
 1.貸借対照表のしくみと特徴を説明する(主要ブロックに分けた動態的説明)
 2.【Q&A 社長の疑問にはこう答える!③】(運転資本の管理)
 3.図解!期首・期末のバランス・シートを使って利益がどう使われたかを説明する
 4.【Q&A 社長の疑問にはこう答える!④】(黒字なのに資金が減ったのはなぜか)
 5.貸借対照表で資金繰りを明確に説明する
 6.【Q&A 社長の疑問にはこう答える!⑤】(赤字会社は借入の前に何をすべきか)
Ⅴ 新たな資金を生み出すための「キャッシュフロー計算書」からの説明
 1.キャッシュフロー計算書の仕組み(キャッシュフロー成果はどこを見れば良いか)
 2.キャッシュフロー計算書のパターン別分析
 (1)黒字で資金が増えても問題となるケース
 (2)資金が大幅に減少しても問題とならないケース
 3.月次決算説明で見逃してはならないキャッシュフロー計算書情報
Ⅵ 月次決算説明シートを使った効果的な説明【講師による決算説明ライブ】
 1.業績悪化傾向が見え始めた甲社での月次決算報告
 2.大規模設備投資を検討している高成長乙社での月次決算報告
 3.安定的な利益を目指す丙社での月次決算報告
セミナー備考 ※当日は筆記具・電卓をお持ちください

・受付後、請求書・振込用紙をお送りします。
・受講票は受講者様宛、E-mailにてお送りいたします。
・受講料は開催日前日までにお振込みください。(銀行振込の場合、振り込み手数料はお客様のご負担となります。)
・キャンセルにつきましては、開催日前営業日の15時までに ご連絡をいただいた場合に限り、
 振込手数料を差し引いてご返金いたします。
・当日欠席された場合は、返金は致しかねますのでご了承ください。
会場
天神クリスタルビル
住所:福岡市中央区天神4-6-7
TEL:

(注)空席状況について
「残席僅か」の場合、お申込みのタイミングによっては、満席のためお申込みをお受けできない場合もございますのでご了承ください。残席の詳細につきましては、各研修会主催事務局へお問合せください。

(注)会員・読者・一般の区分について
(1)会員:税務研究会 企業懇話会 税理士懇話会 国際税務研究会
(2)読者:弊社発行の定期刊行情報誌「税務通信、経営財務、税務QA、国際税務」のいずれかを定期購読されている方です。
(3)一般:上記(1)、(2)以外の方です。
(特別研修、特定の会員に限定している一部のセミナー等については上記区分によらず、各案内にその旨記載しています。)