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No:120795

実務を意識した演習問題!本では学べないコツを伝授!

決算説明能力、経営サポート能力を高めるための 実践!管理会計の実務マスター講座

短期利益計画とキャッシュフロー業績管理「業績管理会計」

~実務に活用できるExcelシートCD付き!~

公認会計士 和田正次

開催日 2018/10/17(水) 開催日備考
開催時間10:00〜16:30 受講料(税込) 会員:29,000円 読者:34,000円 一般:39,000円
講師 公認会計士 和田正次 担当事務局 関西総局
大阪市中央区大手前1-7-31(OMMビル5F)
TEL:06-6943-2251
FAX:06-6943-2253
講師紹介早稲田大学商学部卒。大手監査法人、ウィリアム・エム・マーサー(現マーサージャパン)を経て和田公認会計士事務所開設、現在に至る。日本公認会計士協会東京会経営委員会委員長、日本公認会計士協会学術賞審査委員等を歴任。経営・財務分野を中心に数多くの企業の指導、研修等に活躍中。ケーススタディ方式による実践的で明快な指導には定評がある。国際公認投資アナリスト(CIIA)、日本証券アナリスト協会検定会員(CMA)。
セミナー内容1 損益分岐分析による利益向上とリスク管理
 ①利益を生み出す力に着目する
 ②決算書の利益と管理会計でとらえる利益
  ―利益を生み出す3つの要素
 ③赤字からの復活、必達の順番
 ④(設例)利益回復のお手本
 ⑤固定費による利益変動リスクと管理手法
  ―経営レバレッジ係数、損益分岐点比率と安全余裕率
 ⑥赤字案件でも引き受けて良いと悪いケース

2 固変分解はズバリこうやる!
 ①利益管理における固変分解(固定費と変動費の分解)の役割
 ②3つの固変分解から使えるものを選ぶ
  ≪★固変分解が簡単にできるエクセルCD付き★≫

3 原価計算を知れば利益意識が変わる
 ①原価計算の基礎知識
 ②(設例)簡単な設例で原価計算をしてみよう
 ③(設例)受注が減って工場の操業度を下げることにはどんな意味があるか
 ④直接原価計算の損益計算書

4 営業キャッシュフローとフリーキャッシュフロー
 ①貸借対照表の動画で理解するフリーキャッシュフロー
 ②キャッシュフロー成果とキャッシュフローの違いを理解する
 ③利益がキャッシュフローになるプロセスを動画で理解
 ④決算書の利益が正しいか簡単にチェックする方法
 ⑤倒産会社の利益とキャッシュフロー
 ⑥(演習)キャッシュフロー計算書の作成とフリーキャッシュフローの算出
 ⑦キャッシュフロー分析手法
  ―借入金残高の適正性、投資の採算性
 ⑧つぶれない赤字会社とは

5 ケースで学ぶ 社長の日常の疑問にはこう答える(Q&A集)
 ①どんな点に注意すれば赤字になりにくい会社になりますか
 ②3年間赤字です。何から手をつけたら良いでしょうか
 ③黒字が維持できていますが、この利益で十分ですか
 ④資金繰りに苦しまないために必要なことは何ですか
 ⑤経営にプラスになる節税とならない節税がありますか
セミナー備考本研修会は単独受講もできますが、複数科目を受講されると割引料金で受講できます。(受講者は違ってもかまいません。)

第1回  9月12日(水)開催 管理会計の基礎と財務諸表分析「現状分析会計」
第2回 10月17日(水)開催 短期利益計画とキャッシュフロー業績管理「業績管理会計」
第3回 11月13日(火)開催 経営計画と予算の実行・管理「計画・予算会計」
第4回 12月12日(水)開催 設備投資の採算評価と経営意思決定「意思決定会計」

1講座受講の場合 会員 29,000円 読者  34,000円 一般  39,000円
2講座受講の場合 会員 53,000円 読者  63,000円 一般  78,000円
3講座受講の場合 会員 75,000円 読者  87,000円 一般 117,000円
4講座受講の場合 会員 90,000円 読者 106,000円 一般 150,000円

※無料クーポンは1日の講義につき1枚、ご利用いただけます。
※クーポンをご利用の際は、連続受講割引は適用されません。。
会場
大阪マーチャンダイズマート
住所:大阪市中央区大手前1−7−31
TEL:06-6943-2020

(注)空席状況について
「残席僅か」の場合、お申込みのタイミングによっては、満席のためお申込みをお受けできない場合もございますのでご了承ください。残席の詳細につきましては、各研修会主催事務局へお問合せください。

(注)会員・読者・一般の区分について
(1)会員:税務研究会 企業懇話会 税理士懇話会 国際税務研究会
(2)読者:弊社発行の定期刊行情報誌「税務通信、経営財務、税務QA、国際税務」のいずれかを定期購読されている方です。
(3)一般:上記(1)、(2)以外の方です。
(特別研修、特定の会員に限定している一部のセミナー等については上記区分によらず、各案内にその旨記載しています。)