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基礎から学ぶ会計基準の重点4項目

会計基準の基礎講座(2021年4月15日収録)

EY新日本有限責任監査法人
公認会計士・税理士　太田達也

慶応大学経済学部卒業後、第一勧業銀行（現みずほ銀行）を経て、太田昭和監査法人（現EY新日本有限責任監査法人）入所。平成4年公認会計士登録。現在、EY新日本有限責任監査法人において、会計・税務・法律など幅広い分野の助言・指導を行っている。
著書に、「決算・税務申告対策の手引」、「固定資産の税務・会計」完全解説、「解散・清算の実務」完全解説、「純資産の部」完全解説、「リース取引の会計と税務」完全解説（以上、税務研究会）など多数。

視聴テスト/ガイド

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収録日 2021/04/15 受講時間 5時間25分
受講料 税込価格 ¥ 37,400（税抜価格 ¥ 34,000）
視聴期限3週間
動画必ずご利用規約をご確認ください。
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内容企業の業績を指し示す会計基準も時代によって変わってくるため、常に最新の知識を得る必要があります。
そこでこの講座では、会計基準の中でとりわけ難解なものが多く重要性が増している4項目に絞って解説をしています。

Ⅰ 税効果会計基準
１ 税効果会計の目的・趣旨
２ 一時差異とは
３ 税効果会計の会計処理
４ 法定実効税率の使用
５ 繰延税金資産の回収可能性の判定
６ ＩＦＲＳとの差異

Ⅱ 減損会計基準
１ 減損会計の目的・趣旨
２ 資産のグルーピング
３ 減損の兆候の判定
４ 減損損失の認識の判定
５ 減損損失の測定
６ 減損処理後の会計処理
７ ＩＦＲＳとの差異

Ⅲ 金融商品会計基準
１ 金融商品会計の目的・趣旨
２ 金融商品の定義
３ 金融資産・負債の発生と消滅
４ 有価証券の会計処理
５ ＩＦＲＳとの差異

Ⅳ 退職給付会計基準
１ 退職給付会計の趣旨
２ 退職給付会計の適用範囲
３ 会計処理の仕組み・概要
４ 退職給付債務の算定
５ 期間配分方法
６ 年金資産
７ 小規模企業における簡便法
８ ＩＦＲＳとの差異
収録内容・チャプター1. Ⅰ 税効果会計基準１．（35:48）
2. Ⅰ 税効果会計基準 2．3．４．（27:56）
3. Ⅰ 税効果会計基準 5．（37:42）
4. Ⅰ 税効果会計基準 6．（4:12）
5. Ⅱ 減損会計基準 １．2．3．（39:47）
6. Ⅱ 減損会計基準 ４．（28:08）
7. Ⅱ 減損会計基準 ５．6．7．（11:58）
8. Ⅲ 金融商品会計基準 １．2．3．（22:42）
9. Ⅲ 金融商品会計基準 ４．5．（23:36）
10. Ⅳ 退職給付会計基準 １．2．3．（24:56）
11. Ⅳ 退職給付会計基準 ４－１（P39-40）（13:27）
12. Ⅳ 退職給付会計基準 ４－２（P40-44）（39:15）
13. Ⅳ 退職給付会計基準 ５．6．7．8．（15:47）
備考テキストについては、ご購入後にご連絡いたします視聴ページにて、ＰＤＦ版をダウンロードいただけます。
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