WEB

  • 会計

No:121893

「管理会計」トータル解説講座PART3

上級編

投資評価と意思決定の実務 (2018年12月5日収録)

そのプロジェクト、投資はすべきか否か

公認会計士 梅澤真由美

管理会計ラボ株式会社代表取締役 
監査法人トーマツ(現有限責任監査法人トーマツ)を経て、日本マクドナルド㈱およびウォルト・ディズニー・ジャパン㈱にて、通算10年、経理・予算管理・経営企画など経営財務分野の幅広い業務に従事。その後、管理会計ラボを開設し、管理会計や会計実務の分野を中心に、セミナー講師、書籍や雑誌の執筆、コンサルティングに活躍中。事業会社での豊富かつ多様な実務経験を生かし、制度会計を活かした管理会計制度の構築、早期化と正確性向上を同時に達成する経理の業務改善を得意とする。京都大学農学部卒。ボンド大学ビジネススクール修了(MBA)。


お申込の際は、カートに入れる前に、ご利用規約のご確認をお願いします。ご利用規約は、下記セミナー概要の中のサンプル動画の上にございます。

上部の[視聴テスト/ガイド]ボタンをクリックすると視聴専用ページで視聴テストを行うことができます。Webセミナーを視聴予定の端末から、問題なく視聴できることを事前に必ずご確認ください。また、ご購入や視聴までの流れを説明したガイドもリンク先からダウンロードすることができます。こちらもあわせてご確認をお願いいたします。

収録日 2018/12/05 受講時間 240分
受講料 ¥ 34,000
視聴期限3週間
動画必ずご利用規約をご確認ください。

プレイヤーが表示されない方はこちら
内容近年、プロジェクトや投資の決裁資料として、投資対効果の検討結果を必須とする会社も増えてきました。大きなお金を出して勝負するのであれば、客観的な定量情報を使って意思決定を行うのは当然です。一方で、経理財務パーソンにとっては、その検討はそれほど簡単な業務ではないという現実もあります。というのも、投資対効果の計算方法は制度会計とは全く異なり、通常の予算管理とも一線を画す内容だからです。
本セミナーでは、まずファイナンスの基礎知識を身に着けたうえで、実務で良くある場面をケーススタディとして扱います。計算演習を実際にこなし手を動かすことで理解が深まり、自社にも当てはめて使うことが可能になります。さらに、投資は経営者にとって大きな関心事ですので、経営者に喜ばれる資料の作成方法や報告の仕方も説明します。また、先進企業を中心に活用が進むビジネスシミュレーションも取り上げます。経理・予算管理に加え、経営企画の経験豊富な「実務家会計士」がわかりやすく解説します。

1 投資対効果とは
(1)投資の意味
(2)意思決定とリスクヘッジ
(3)定量化の意味

2 ファイナンス理論の基礎
(1)埋没コスト
(2)機会コスト 【演習1】
(3)変動費・固定費

3 実践ケーススタディ1
【演習2~4】

4 4つの指標の違いと採算評価の計算方法
(1)キャッシュ・フロー【演習5,6】
(2)回収期間【演習7】
(3)投資利益率(ROI)【演習8】
(4)正味現在価値(NPV)【演習9】
(5)内部収益率(IRR)【演習10】

5 実践ケーススタディ2
【演習11】

6 ビジネスシミュレーション
(1)ビジネスシミュレーションとは
(2)モデルの構築方法【演習12】

7 経営者への報告と活用
収録内容・チャプター■動画収録内容
1.セミナー概要(10:44)
2.投資対効果とは(25:11)
3.埋没コスト、機会コスト(23:07)
4.実践ケーススタディ1(34:16)
5.キャッシュ・フロー(28:58)
6.回収期間、投資利益率(ROI)(19:10)
7.正味現在価値(NPV)、内部収益率(IRR)(37:03)
8.実践ケーススタディ2(37:15)
9.ビジネスシミュレーション(13:36)
10.経営者への報告と活用(12:31)
備考テキストについては、ご購入後にご連絡いたします視聴ページにて、PDF版をダウンロードいただけます。
レコメンド

★運次第の「投機」ではなく、客観性のある「投資」にするために
★実務への落とし込みが難しい「投資対効果」の見極め。どう進める!
★業績改善に導く「管理会計」セミナー〈上級編〉です!

(注)空席状況について
「残席僅か」の場合、お申込みのタイミングによっては、満席のためお申込みをお受けできない場合もございますのでご了承ください。残席の詳細につきましては、各研修会主催事務局へお問合せください。

(注)会員・読者・一般の区分について
(1)会員:税務研究会 企業懇話会 税理士懇話会 国際税務研究会
(2)読者:弊社発行の定期刊行情報誌「税務通信、経営財務、税務QA、国際税務」のいずれかを定期購読されている方です。
(3)一般:上記(1)、(2)以外の方です。
(特別研修、特定の会員に限定している一部のセミナー等については上記区分によらず、各案内にその旨記載しています。)