今だからこそ見直す環境の変化に適応できる強い組織づくりまとめ

コロナ禍の今だからこそ見直そう！環境の変化に適応できる強い組織づくり

2021年7月5日

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コロナ禍の現状から１年以上の月日が経ちました。急激な経営環境の変化にうまく合わせて新たな事業を行う会社、じっと耐え忍んでいる会社、事業から撤退する会社など様々な状況が起きています。この半年間どのように対応していくのが良いのかを順序だてて連載させて頂きましたが、再度まとめて振り返ってみましょう。

《今だからこそ見直す環境の変化に適応できる強い組織づくりまとめ》

1．経営ビジョンと経営目標

経営ビジョンは「企業のあるべき姿の将来像」であり、経営目標は「経営ビジョンを目指す上での道しるべ」です。つまり以下の【図表-１】のような関係です。

【図表-1】経営ビジョン、経営目標の関係性

経営とはひとつひとつの判断の結果です。それら沢山の判断がバラバラであれば、一貫性がなく前に進むことが出来ません。経営ビジョンによって経営者の考え方を明確にし、社内外に共有することでその沢山の判断の方向性を定めることが出来ます。このようにベクトルの矢を同じ方向に向けることによって大きな太い矢印となり、組織として一丸となって突き進むことが可能となります。

経営ビジョンは頻繁に変更するものではありませんが、経営環境の変化と経営ビジョンは切っても切れない関係です。昨今のような劇的な外部環境の変化がある中では、自社がこの波を乗り越えられるものであるかどうか経営環境分析を行うことで、再検討してみてはいかがでしょうか。

そして、この環境に合う経営ビジョンが明確に決まったら、このコロナ禍にあう経営目標を再設定してみてください。

2．経営環境分析

経営ビジョンと経営目標を環境の変化に合わせて修正するためには、この経営環境分析を行う必要があります。経営環境分析とは、言葉通り自社が運営する環境に何が影響を与えているかを分析することです。フレームワークも図表2-5のようにたくさん存在します。

いずれの分析も一般的に大きく分けると、外部環境と内部環境に集約されます。外部環境は自社を取り巻く環境で自社ではどうすることもできない社外からのものです。PEST分析にあるような、政治，経済、社会、技術、そして競合などを把握することで自社にとって追い風なのか向かい風なのかを分析します。内部環境は自社の商品やサービス、営業販売力、仕入力、人材組織、設備、マネジメント力、財務体質などをみて、強みなのか弱みなのかをあげていきます。

3．制約条件を見極め、経営ビジョンや経営目標を見直そう

経営環境分析が終われば、ここで経営ビジョンや経営目標を見つめ直してみましょう。この見つめ直す作業が一番肝心なステップとなります。

実際に見つめ直してみると、出来ること出来ないことが明確になってきます。つまり、制約条件が見えてきます。その制約条件を把握したうえで、経営ビジョンや経営目標を見直すのです。こうすることで、環境に適応できる強い会社となる基礎が固まります。

4．経営ビジョンや経営目標を実現できる戦略を策定しよう

経営ビジョンや経営目標が出来たら、経営戦略を立てましょう。経営戦略を立てるフレームワークには、STP分析【図表-6】があります。

まず、自社の顧客を同質のニーズを持っているグループに分けます（市場細分化）。そして、分けた市場の中でどこを中心とした事業を行うのかを決めます（市場選別）。最後に、決めた市場に対して自社がどのような立ち位置で事業を行っていくかを明確にします（市場設定）。

このように戦略が明確になったら、経営目標から戦略目標に落とし込みます。

5．組織の役割・機能の再定義を行う

経営戦略が明確になったのであれば、その組織がその目標を実現できるものなのかを見極めましょう。組織は戦略に従うとチャンドラーが提唱したように、戦略が変われば組織もそれに合わせて見直す必要があります。

組織には、図表7-9のような種類があります。メリットやデメリットに注目して決めていきましょう。

新戦略に沿った組織構造が決まれば、各機能とメンバーの役割を明確化し、責任と同時に権限を与えて、責任と権限を一致させましょう。こうすることで組織を活性化することができます。

6．経営ビジョン、経営目標に向けたアクションプランを実施しよう

1～5で環境に適応した経営ビジョン、経営目標、経営戦略、組織が出来ました。しかしながら、絵に描いた餅では何の意味もありません。これらに基づいたアクションプランを立てていきましょう。

アクションプランのポイントは、「日々の活動をいかに経営数値と関連付け、ひとりひとりが具体的にどのような行動をすればよいか認識できる」ことと、「その行動を評価できる」というところです。このためには、定期的にチェックが出来るようになるべく数値化しておくことが必要です。そうすると、たいていの目標数値は経営数値から取り出せるものになるはずです。経営数値にすぐに反映しないものを扱わない場合は、回数など、あとで確認できるような数値にしておくのが望ましいです。

そして、経営目標から落とし込んだ組織目標を、個人のアクションプランへと落とし込んでいきましょう。こうすることでひとりひとりの行動が、会社の目標にどのように貢献しているのかが明確になります。

このようにして、ひとりひとりのベクトルの矢が同じ方向を向き、束になり、会社組織として太い矢となって、経営目標へと突き進むことが出来るようになります。そして、最終的な経営ビジョンへと導かれることとなります。

是非ともコロナ禍の今だからこそ見直しを行い、環境の変化に適応できる強い組織づくりを行っていきましょう。

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中小企業診断士前田節（まえだとも）

株式会社ジャストコンサルティング　代表取締役。
中小企業支援をメインとした経営コンサルティング会社「株式会社ジャストコンサルティング」を2014年設立。コンサルタント12名を率い、専門性とチームワークを活かした実行型支援を行っている。

» 会社URL 　 https://www.just-c.net
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