@zeiken_info
「環境に適応できる強い組織づくり」とは?
コロナ禍の今だからこそ見直そう！環境の変化に適応できる強い組織づくり
2021年1月1日
このコラムの次回更新を知りたかったら…@zeiken_infoをフォロー
このたびのコロナ禍により、ほんの数か月の間に経営環境は劇的な変容を遂げました。
「これからは今までと同じ経営では立ち行かない」という危機感は持っていても、具体的に何をどう変えていけばよいのかを見出せない、という経営者の悩みをよく耳にします。
本コラムでは、コロナ禍こそ、今までの会社の在り方を見直す機会と捉え、ウィズ／アフターコロナに向けた“強い組織づくり”の進め方についてお話しいたします。
《「環境に適応できる強い組織づくり」とは?》
2020年1月に日本で最初に新型コロナ患者が報告されてから、新型コロナウイルス感染症の流行により、私たちを取り巻く環境は大きく変化しています。
●営業活動は Face to Face で信頼関係を築く、営業は足で稼ぐ
⇒訪問 してくれるな、面談は Web や電話で
●定時出退勤
⇒テレワークにより日々の成果が顕在化
●回転率を高めるか（特に飲食店など）
⇒ソーシャルディスタンスが必要
等々
新型コロナウイルスは、これまで当たり前の経済活動を大きく制限しています。
振返ってみれば私たちを取り巻く環境は、常に変わり続けています。10年前、20年前、30年前から“今”を見た場合、劇的に変化しています。それは、人口構造、社会、産業構造、技術の革新、価値観等々。これらの変化とコロナと何が違うのでしょうか。本質的には何も違いません。ポジティブな変化に対しては、成り行きで対処できますが、ネガティブな変化に対しては能動的に対処しなければ、負のスパイラルから抜け出すことが難しくなります。そもそも、企業経営に関わらず環境の変化に適応しなければ生き残れないのは、自然の摂理です。
では、今般の新型コロナウイルス流行に、どのように適応したらよいのでしょうか。明確な答えはありません。なぜなら、感染症の流行により、ここまで経済活動を制限させられる経験は実質的に初めてだからです。このような環境（制約条件）の中で、目指すべきものを再確認し、捨てるモノ、新たに獲得するモノを見極め、成功モデルを模索し続けることができるか、に尽きるのです。
今回は、「環境に適応できる強い組織づくり」をテーマに合計6回で寄稿させていただきます。今回はその1回目、今後のアウトラインを紹介させていただきます。
1. アウトライン 「環境 の変化 に適応できる強い組織づくり」
2. 経営ビジョンと経営目標
～これまでの経営ビジョンと経営目標を見つめ直し、これからを創造する
3. 経営環境分析
～経営環境の変化に注目し、現在と今後の制約条件を見極める
4. 全社最適化のための仕組みづくり
～経営ビジョン・経営目標実現に向け、組織の役割・機能を再定義し、責任を明確化
5. 目標達成に向けたアクションプランの策定 ・実行
～制約条件と再定義した組織の役割・機能に基づき、 経営目標 を 組織 目標・ 個人目標へ落とし込 む
6. まとめ
経営ビジョンを実現を目指す中で、経営資源をどのように配分するのかを経営戦略で考え、マイルストーンとして具体的な数値目標として経営計画を策定していきます。外部環境も経営資源も時間とともに変化しますので、定期的に全体を俯瞰し、マッチングしているかどうかを検証していくことが重要です。
企業としてのベクトルをしっかりと合わせるためには、経営に一貫性が必要となります。その起点になるには経営理念になります。指示・命令・指示、役割・機能に正当性をもたせるには、経営理念に準じているかどうかが鍵になります。
上記の図表は、企業経営の基本的なフローです。経営環境が安定しているときは、実績のあるビジネスモデルに基づき、予実管理に注力すればよいのですが、経営環境が大きく変化した場合、既存のビジネスモデルが通用するのかどうかを含めて見直す必要が生じてきます。その上で、目標が適切であるか、新たな制約条件が生じていないか、組織の役割・機能を再定義し、組織、個人はどのように行動するのか、の議論をする必要があります。
ビジネスモデルを見直す、制約条件に基づき組織の役割・機能と活動の在り方を見直す、ということは大きな企業よりも、小回りの利く中小企業の方が対応しやすいと考えます。つまり捉え方次第では大きなチャンスにもなるかもしれません。
今般の新型コロナウイルス感染症の流行のように大きく変化した経営環境の場合、これらのフローは半年から1年単位で振り返り、必要に応じて修正していく必要があります。重要なのは、通常は組織・チーム単位で回していたPDCAサイクルを、企業全体として回していくことです。また、このような機会だからこそ、業務プロセスを抜本的に見直し、ICTの活用などにより、業務の効率化や事業の継承につないでいくのもよいと考えます。
コロナ禍で身動きしにくい今だからこそ、原点に立ち返り、企業経営の在り方を見直し、経営基盤を強化する機会としてはいかがでしょうか。
このコラムの次回更新を知りたかったら…@zeiken_infoをフォロー
中小企業診断士前田節（まえだ とも）
株式会社ジャストコンサルティング 代表取締役。
中小企業支援をメインとした経営コンサルティング会社「株式会社ジャストコンサルティング」を2014年設立。コンサルタント12名を率い、専門性とチームワークを活かした実行型支援を行っている。
» 会社URL https://www.just-c.net
» Facebook https://www.facebook.com/JustConsulting.buntbrain
