2021年、最も読まれた記事は?
~「TKC税務・会計コラム」のアクセスランキングを発表~
2022/01/06
2021年「TKC税務・会計コラム」アクセスランキング
2021年に更新または追加されたテーマのうち、アクセスの多かった上位5つのテーマをご紹介。
第1位
収益認識に関する会計基準実務ポイント解説(全8回)
TKC全国会 中堅・大企業支援研究会 企業グループ会計システム普及部会会員
公開日:2020.11.16 (最終回2021.03.15)
第2位
グループ通算制度の税効果会計-ASBJ実務対応報告42号のポイント解説(全5回)
TKC全国会 中堅・大企業支援研究会会員 税理士・公認会計士 足立 好幸
公開日:2021.10.04 (最終回2021.11.01)
第3位
企業のDX推進のための電子取引に係るデータ保存制度の実務対応(全2回)
TKC全国会 中堅・大企業支援研究会会員 税理士 加藤 幸人
公開日:2021.11.22 (最終回2021.11.29)
第4位
スキャナ保存制度の概要(全2回)
TKC全国会 中堅・大企業支援研究会 企業グループ税務システム普及部会会員 税理士 藤井 規生
公開日:2020.12.07 (最終回2021.01.18)
第5位
棚卸資産の販売収益の計上時期の検証(全5回)
株式会社TKC 顧問 税理士 朝長 英樹
公開日:2021.03.22 (最終回2021.04.19)
■第1位は収益認識基準への対応のポイントを解説するコラムでした。シリーズ全8回のうち、「第1回 基準適用の影響と仕訳」と「第8回(最終回)「ポイント・商品券等」の会計・税務への影響」へのアクセスが目立ち、断トツの1位を牽引する結果となりました。テーマ全体でも一年を通して関心度が高かったコラムだと伺えます。第2位は、本年4月に開始される「グループ通算制度」の税効果を「ASBJ実務対応報告42号」に基づいて解説するコラムでした。連結納税制度からの移行にあたって対象企業の税務担当者にご確認いただけたものと思います。第3位と第4位は、改正電子帳簿保存法に関連するコラムでした。年末にかけて電子取引に関する記事のアクセス数が一気に上昇しました。
2022年も引き続き、経理・税務ご担当者の皆様が“今”知っておくべき最新情報をお届けしてまいります。ご期待ください。また、最新のコラムは下のリンクからご覧いただけます。この機会にぜひ、チェックしてみてください。
株式会社TKCとは
TKCは、「わが国の会計事務所の職域防衛と運命打開」と「地方公共団体の行政効率向上による住民福祉の増進」という極めて明確な事業目的を掲げ、昭和41年(1966年)に創業いたしました。以来一貫して、会計事務所と地方公共団体の2つの分野に専門特化した情報サービスを展開し、日本の情報産業界に独自の地位を築いて参りました。換言すれば、税法・会社法・民法・行政法など、法律と深く関わりながら社会的責務を全うする税理士、公認会計士および地方公務員の業務遂行を、情報テクノロジーを媒体にして支援し、広く日本の経済、地域社会の発展に寄与していくこと・・・これがTKCのアイデンティティです。
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お問い合わせ先 - 株式会社TKC
中堅・大企業向けシステム・サービス推進担当
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