実践力が身につく「TKC税務・会計基礎講座」開催日程のご案内
見放題サービス開始!経験豊富な税理士・公認会計士がわかりやすく解説します
2024/05/10
<TKC税務・会計基礎講座 開催日程一覧>
■法人税、消費税等研修サービス | オンデマンド配信 NEW
-7つの基礎講座と4つのTKCシステムの研修動画を期間限定でいつでも視聴できるお得な見放題サービスです。
※こちらはTKCのシステムユーザ様限定のプランです。(参加費:33,000円(税込)/1人)
配信期間: 2024年6 月 30日(日)まで
■外形標準課税基礎講座 | オンデマンド配信
-外形標準課税に関する税務の基礎知識を習得できます。
配信期間: 2024年6 月 30日(日)まで
■外国税額控除基礎講座 | オンデマンド配信
-外国税額控除制度に関する税務の基礎知識を習得できます。
配信期間: 2024年6 月 30日(日)まで
■法人税申告書演習講座 | LIVE配信
-法人税・地方税の計算の流れ、別表四・別表五(一)の仕組みと他別表との関連を学習できます。
開催日程: 2024年6月25日(火)、2024年7月23日(火)、2024年8月20日(火)、2024年9月20日(金)
■税効果会計基礎講座(個別財務諸表編) | LIVE配信
-税効果会計の基礎(計算方法、繰延税金資産の回収可能性の判断、注記情報)を半日で学習できます。
開催日程:2024年6月18日(火)、2024年7月19日(金)、2024年8月22日(木)、2024年9月19日(木)
■消費税基礎講座 | LIVE配信
-「消費税の基礎から具体的な申告書の作成手順」までわかりやすく解説します。
開催日程:2024年6月27日(木)、2024年7月25日(木)、2024年8月8日(木)、 2024年9月26日(木)
■固定資産基礎講座 | LIVE配信
-有形固定資産の取得、除却、減価償却から開示までの一連の流れをわかりやすく解説します。
開催日程:2024年8月27日(火)
本講座は有償の講座です。参加費用の詳細、および、開催日時は各リンクからご確認ください。なお、TKCシステムユーザ様には特別価格をご用意しております。
<受講者の声>
▶最近、数名の新任配属があり、それぞれ経験値がバラバラであったことから、社内OJTとは別に税務基礎知識とシステムを学べる研修会を探していました。今回のサービスを通じて、税務基礎知識の理解と実務と関連理解の底上げができ、既存メンバーとの知の共有が図れるようになりました。
(法人税、消費税等研修サービス:受講企業の上司)
▶親会社とグループ子会社で求められる知識は異なるが、必要なコンテンツを選択して受講できるため、グループ全体に薦めやすいサービスでした。
(法人税、消費税等研修サービス:受講企業の上司)
▶税務に関する教育機会がなく、一部社員に知識が偏ってしまっていた。今回のサービスの活用により社内でのノウハウ共有の基礎を作ることができた。
(法人税、消費税等研修サービス:グループ子会社担当者)
▶勉強したい講座をいつでも見ることができ、業務の隙間時間に勉強できる点がよかった。
(法人税、消費税等研修サービス:新任担当者)
▶わからない部分を何度も見返すことができ、税制やシステムの理解が深まった。またシステム入力の間違いやすい点の解説があり、勉強になった。
(法人税、消費税等研修サービス:新任担当者)
▶初めて法人税申告を担当することになり、損益計算書から申告別表をどのように作成するのかを体系的に学ぶことができた。わかりづらい税務用語を丁寧に説明いただき、より理解が深まった。
(法人税申告書演習講座:新任担当者)
▶税効果会計という苦手な分野でしたが、順序立てて計算プロセスと実務の流れを分かりやすく説明いただき、今後に活かせる知識を得られた。書籍だけでは得られない知識をセミナーを通じて学ぶことができた。
(税効果会計基礎講座:担当年数2年)
▶外形標準課税を初めて担当することになったので、基礎的な知識を学ぶことができた。また講義で説明されていたチェックリストは実務でも使いたいと思った。オンデマンドのため、苦手な部分を繰り返し確認し、理解を深められた。
(外形標準課税基礎講座:担当年数3年)
▶オンデマンドにより自分のタイミングで勉強ができる点がよかった。初めて外国税額控除を担当するが制度の基礎を学ぶことができた。またケーススタディの解説により、具体的な取引から別表記載する手順を理解することができた。
(外国税額控除基礎講座:担当年数5年)
株式会社TKCとは
TKCは、昭和41年(1966年)の創業以来、一貫して会計事務所と地方公共団体の2つの分野に専門特化した情報サービスを展開してまいりました。
上場企業を中心とする大企業向けに提供している「TKC連結グループソリューション」は、現在、日本の上場企業の4割超でご利用いただいており、そのシステム活用を税理士・公認会計士約1,500名(TKC全国会 中堅・大企業支援研究会会員)が支援しています。財務会計、連結決算、電子申告、グループ通算制度、インボイス制度、海外子会社管理への対応といった、税務・会計業務のコンプライアンス向上と合理化に貢献するための活動を積極的に展開してまいります。
- 本件に関する
お問い合わせ先 - 株式会社TKC
セミナー事務局
E-mail:TKCSeminar@tkc.co.jp