本誌ではこのほど，2016年12月期連結財務諸表の「有形固定資産」の減価償却方法に関する注記および連結貸借対照表における減価償却累計額の表示方法について集計を行った。償却方法は，定額法と定率法を合わせて行っている会社が大半だったほか，耐用年数については80％以上が「年数のみ」を記載していた。

調査対象：日本基準により連結財務諸表を作成している2016年12月期決算の上場会社301社。

減価償却方法

調査対象の301社すべてが，有形固定資産の減価償却方法について記載していた。減価償却方法を分類したものが，以下の【表１】である。

【表１】減価償却方法

定額法のみ5317.6％定率法のみ124.0％定額法と定...