法人税連続講座全8回、税効果会計の人気講座、書籍とのコラボセミナーなど盛りだくさん！WebセミナーNewリリース情報
2019/06/17 16:42
令和１回目の更新情報はジャンルもレベルも様々な講座が揃いました。
全８回の法人税連続講座や税効果会計の人気講座、書籍とのコラボレーションセミナーなど盛りだくさん！気になる講座がありましたら、ぜひチェックしてみてください。
《Webセミナー新規リリース》
◆外国人雇用の税務・社会保険とモチベーション高く働いてもらうポイント
講師：ロッシェル・カップ/税理士 藤井恵
2017年にベストセラーとなった「英語の品格」の著者であり、異文化コンサルタントとして有名なロッシェル・カップ氏と、多くの企業のコンサルティングを手掛けていらっしゃる三菱UFJリサーチ＆コンサルティングの税理士 藤井恵氏によるセミナーです。
外国人を雇用するときに会社が押さえておきたい税務、および外国人労働者から質問されることが多い社会保険について、事例を交えて解説いたします。
◆新人・新任経理社員のための 経理入門１００分プレスクール
講師：公認会計士・税理士 中尾篤史
経理部門に配属直後（直前）の人たちの不安な気持ちを払拭するための講座です。急ぎ簿記や税務などのテクニカルな勉強に手を出す前にぜひ１００分のレクチャーをお聞きください。仕事の全体像と今後のキャリアアップの道筋がイメージできれば、自ずとモチベーションは上がってくるはずです。
法人税のキホン【A 法人税の基礎知識と実務ポイント】（全８回）
◆第1回 法人税の基本的知識
◆第2・3回 交際費、寄附金、使途秘匿金の取扱い
◆第4回 固定資産、減価償却、資本的支出と修繕費、繰延資産の取扱い
◆第5回 貸倒損失、同族会社、役員・人件費の税務
講師：税理士 松田修
法人税は難しく理解しにくいと思われがちですが、基本的な項目は限られており、そのしくみや実務上の処理を正しく理解することさえできれば、日常の取引に関する部分は十分対応できるようになります。このセミナーでは、法人税のしくみや実務上の正しい処理方法、注意点など、「これだけは理解しておくべき」と考えられる最重要項目を取り上げます。
◆有価証券報告書"注記"実務 【日本基準編】
◆有価証券報告書"注記"実務 【IFRS編】
講師：公認会計士・税理士 荻窪輝明
有価証券報告書、計算書類といった開示書類を作成する上で欠かせない注記ですが、貸借対照表や損益計算書といった財務諸表の主要な項目に比べて、注記実務は、その作成方法に関する情報源が限られており、書籍等での解説も少ないのが実情です。そこでこのセミナーでは、有価証券報告書・計算書類の注記実務を【IFRS編】・【日本基準編】に分けて解説します。経営財務別冊『開示実例と傾向』の活用方法などを通じて、実務レベルの内容の習得を目指します。
◆＜ステップⅠ・講義編＞ 図解で学ぶ!!税効果会計〈2019年版〉
◆＜ステップⅡ・演習編＞ 演習で学ぶ!!税効果会計〈2019年版〉
講師：公認会計士・税理士 福田武彦
2017年収録の人気講座をより分かりやすくリニューアル！
「講義編」は、わかりやすい設例に図表を多く取り入れられており、初学者（入門レベル）向けの内容です。税効果会計の仕組みから法人税申告書との関係、税効果会計の仕訳まで、無理なく学んでいただけます。
「演習編」は、実務的な演習問題に丁寧な解説を交えた、経験者（初級レベル）向けの内容です。これまで、もやもやしていた税効果会計について、演習を使いながら学習することによって、スッキリ理解できます。
◆投資評価と意思決定の実務
講師：公認会計士 梅澤真由美
近年、プロジェクトや投資の決裁資料として、投資対効果の検討結果を必須とする会社も増えてきました。このセミナーでは、まずファイナンスの基礎知識を確認したうえで、実務でよくある場面をケーススタディとして扱います。投資は経営者にとって大きな関心事ですので、経営者に喜ばれる資料の作成方法や報告の仕方も説明します。また、先進企業を中心に活用が進むビジネスシミュレーションも取り上げます。
◆国際税務の考え方とタックスプランニングの取り組み方
講師：弁護士 木村浩之
企業において国際的な経済活動がなされる場合、複数の国が課税上の利害関係を有することになります。この国際課税関係について総合的に検討するのが国際税務です。
このセミナーでは、国際税務の基本的な考え方を整理した上で、国際的な二重課税のリスクを回避し、税コストを最適化するための方策であるタックスプランニングについて検討します。
《定額プランおよび税務通信読者限定》
◇グループ子法人が留意すべき法人課税実務 Ⅲ連結納税制度
講師：あいわ税理士法人 税理士 佐々木みちよ
週刊 税務通信で約２年にわたり連載した「グループ子法人が留意すべき法人課税実務」の解説動画の最終回の配信が始まりました。
「第23回（最終回）税務調査対応の留意点」（週刊税務通信No.3556 5月20日号）
※Webセミナー定額プラン視聴サイトの右側に表示されているバナーから、過去の記事の解説動画もご視聴いただけます。
※税務通信のご購読者は６月末日まで無料視聴ができます。
《定額プラン・ZEIKEN LINKS会員限定》
◇2019年度税制改正(資産税)とこれからの相続・事業承継対策
講師：中小企業庁 事業環境部 財務課長 松井拓郎
税理士法人タクトコンサルティング 税理士 山崎信義、公認会計士・税理士 田中陽
第一部では経済産業省中小企業庁で中小企業税制を担当されている松井財務課長を講師に迎え、平成31年度中小企業・小規模事業者関係の税制改正について解説しています。
第二部では、資産税分野を中心とした平成31年度税制改正の概要について解説します。
第三部では平成31年度税制改正のうち個人版事業承継税制、民法改正に関連する項目について、相続対策の方向性を検討します。
※事業承継M&A情報プラットフォーム「ZEIKEN LINKS」についてはコチラから
◇e-Learning講座新規開講
Excel 2016 Learning（入門から活用まで）
PowerPoint 2016 Learning（入門から活用まで）
はじめての働き方改革（Offered by Grow with Google）
はじめての AI（Offered by Grow with Google）
はじめてのデジタルマーケティング（Offered by Grow with Google）
200講座以上、動画数約1,400本、450時間超、テキスト11,000ページ以上
『Webセミナー定額プラン』