【2020年7月刊行】国際取引の消費税QA、別表四、五(一)のケース・スタディ など6点

2020年7月に刊行された書籍を紹介いたします。
今回は改訂版が続々登場。お手元の書籍もぜひアップデートしてみてはいかがでしょうか?

リバースチャージ等に関する解説と事例を追加し475事例収録!
七訂版 輸出・輸入・内外判定 国際取引の消費税QA
本書は、国際取引の消費税を扱う上で知っておきたい項目について、他に類をみない豊富な事例を用いてわかりやすく解説しており、各事例を検討することで消費税をどのように考え、判断すべきかを身につけることができます。
七訂版においては、令和2年度税制改正までの内容を反映させ、全体を見直ししたほか、納税義務の転換に関するものを中心に32例を追加、その他事例の入替え等を行い、合計475事例として内容の充実を図りました。
<本書の内容は、令和2年5月1日現在の法令・通達によっています。>

上杉秀文 著/A5判 820頁/4,620円(税込)
詳細・ご購入は税研オンラインストアから

税務調査で指摘されやすい事項をより充実!
第6版 交際費課税のポイントと重要事例Q&A
交際費等の支出額が7年連続で増加をしていると令和2年5月に国税庁より公表されました。いわゆる5,000円基準及び50%損金算入などを活用した節税策が増加したとみられています。しかし、それらに対する税務調査が本格化しているため、不注意などでせっかく行った節税策が水の泡にならないよう注意が必要です。
本書は、どこまでが税務上の交際費等の範囲に該当するのか、なぜ交際費等の取扱いになるのか、隣接している科目との違いは何か、などの疑問に関し268問のQ&Aを用いて解説しています。基本的な事項の確認はもちろん、実務で判断に悩むような際にもご活用いただける必携書です。

西巻茂 著/A5判 648頁/3,630円(税込)
詳細・ご購入は税研オンラインストアから

特例の適用形態をイラスト入りで詳しく解説した好評書の最新版!
2020年度版 一目でわかる 小規模宅地特例100
特例の適用形態を体系的に整理し、イラストを織り込んで、辞書をひく要領で適用状況がわかるよう編集した好評書です。
「小規模宅地特例」と併用して適用のできる「特定計画山林の特例」等のほか、「小規模宅地特例」との選択適用となる「個人の事業用資産についての相続税の納税猶予及び免除」制度が創設されたことからその内容についても解説を追加しました。

赤坂光則 著/B5判 420頁/2,970円(税込)
詳細・ご購入は税研オンラインストアから

全111事例で消費税実務をチェック!
第8版 事例検討/誤りやすい消費税の実務
法人税と消費税の同時税務調査が実施され、そこで消費税の非違事項が多く発見されています。その大きな原因は、消費税と法人税との取扱いの違いです。両者の違いは、細かい箇所も含めると100を超えます。両者の違いがある取引について、どちらかというと法人税の観点から処理しがちであり、これが非違事項の発生につながるのです。
本書は、第1章から第9章まで大きく9つの項目に分け、それぞれの項目の概要を説明した上 で、消費税の取扱いのミスが目立つ点について、事例を検討する形式でわかりやすく解説しています。

小池敏範 著/A5判 416頁/3,080円(税込)
詳細・ご購入は税研オンラインストアから

実務に即しながら、法人税の構造が基本から学べる。税務会計の初心者に最適!
令和2年版 実務家養成シリーズ わかりやすい法人税
本書は、初めて法人税を学ぶ人のために、条文の引用や専門用語は極力避け、かつ日常取引の実務の流れに沿ってやさしく解説することに努めた入門書です。図表や計算式などを多用し、法人税申告書を作成する際に参考になるよう、具体的で臨場感のある資料や事例を取り上げておりますので、実務に大いに役立つ書籍です。
基本的な用語の説明のみならず、税額計算のプロセスについても詳細な解説を心がけておりますので、初心者の方々にはもちろん、実務に携わる方々の研修用テキストとして好評を得ております。

小池敏範 著/A5判 140頁/1,320円(税込)
詳細・ご購入は税研オンラインストアから

否認項目の申告調整とその記載方法がわかる!
令和2年度版 否認項目の受け入れを中心とした 法人税申告書 別表四、五(一)のケース・スタディ
本書は、売上計上もれや仕入計上時期の誤り、租税公課の処理など法人税申告書別表四、別表五(一)で申告調整が必要となるケースを具体例に即して説明しており、当期と翌期の税務上・決算上の経理処理を示した上で、その記載方法をわかりやすく解説しています。
また、税抜経理方式を適用している場合の消費税等の別表四、別表五(一)における申告調整の書き方も説明しています。
本版では令和2年度税制改正までの内容を踏まえ、有価証券の評価に関する事例を追加するなど、実務に必要な申告調整事項について275事例で詳しく解説しています。
※本書は令和2年4月1日現在の適用法令・通達によっています。

成松洋一 著/B5判 588頁/3,300円(税込)
詳細・ご購入は税研オンラインストアから

  • 税研川柳

  • ZEIKEN LINKS200731

  • 税務通信電子版(アプリ)

  • 経営財務電子版(アプリ)

  • 高山先生

  • 経過クイズ

  • まんが

  • ついった

  • ついった(出版)

  • メールマガジン