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2025/05/26 11:50
四半期開示制度の見直しとともに、決算短信では、経営管理上重要視している指標として、のれん償却の影響を受けないEBITDAなどを任意で記載することができる旨が明確化されている。25年3月期決算短信では、51社がEBITDAや調整後EBITDAを記載。計算方法には様々なパターンがみられた( 4頁 )。