【2018年3月刊行】経理部門の働き方改革のススメ　など4点

2018年3月に刊行された書籍をご紹介いたします。
3月には『経理部門の働き方改革のススメ』『速報版！！ 平成30年度 税制改正マップ』『消費税ナビ』『固定資産税の課税の誤りと他方面への影響』の4点を刊行しました。

■経理部門の働き方改革のススメ

本書は現場では特に問題意識を持っていないような業務中のよくあるシーンを、経理スタッフ、経理部長、顧問税理士の3名による会話形式で取り上げ、顧問税理士の目線から、どこに問題があり、どのように改善すればよいのか、そのポイントを解説しています。
企業の経理担当者または管理職の方、企業をクライアントに持つ税理士などにおすすめの一冊です。

中尾篤史　著
A5判 200頁
2,160円（税込）
詳細・ご購入は税研オンラインストアから


■速報版！！ 平成30年度 税制改正マップ

本書は平成30年度税制改正法案をもとに「読みやすさに速報性と利便性を兼ね備えた税制改正の解説書」をコンセプトとしています。
各項目の冒頭にある図表を多用した解説を眺めるだけで平成30年度の改正内容を十分にご理解いただけるよう、実務における重要改正項目をピックアップし、また素早く閲覧できる適用時期早見表を巻末に掲載しています。

あいわ税理士法人　編
A5判 220頁
1,944円（税込）
詳細・ご購入は税研オンラインストアから


■消費税ナビ

本書は実践で経験を積まなければ得られないような情報を先取りして解決に結びつくように解説します。
新人時期に任せられることが多いと思われる項目については「じっくり深く」、もう少し経験を積んだ後に必要となる項目については「ざっくりと軽く」選別しながら解説しています。
新入社員教育用のテキストにもおすすめの一冊です。
シリーズで『法人税ナビ』・『減価償却ナビ』も発行しています。

あいわ税理士法人　編
A5判 164頁
1,836円（税込）
詳細・ご購入は税研オンラインストアから


■固定資産税の課税の誤りと他方面への影響

本書は、固定資産税制度の成り立ちから、現在の制度概要、計算方法などについて、根拠となる地方税法等の条文を交えながら解説し、その上で課税誤りが起こる原因や、他の税目等へ与える影響などについて詳説しています。

森田純弘　著
A5判 188頁
2,376円（税込）
詳細・ご購入は税研オンラインストアから