2016年４月の金融審議会「ディスクロージャーワーキング・グループ報告」において，企業と投資家との建設的な対話を促進していく観点から，企業の開示内容の共通化（いわゆる一体的開示）・合理化や非財務情報の開示充実が提言されて以来，各所で環境整備に向けた取組みが進められている。本号では，こうした動きを契機に自社の開示を見直した事例を紹介する（ ４頁 ）。