新型コロナの再拡大により，業績予想の修正開示が相次いでいる。緊急事態宣言の延長などもあり，2021年３月期の業績予想についても昨年同様に困難な場合が考えられる。2020年３月期を振り返ると，東証の決算発表状況の集計では，３月決算会社の56.4％（1,266社）が「未定」または非開示としており，そのほとんどが新型コロナを理由としていた（ No.3461・８頁 ）。東証は新型コロナの影響を織り込んだうえで業績予想開示を行う場合の留意点を示しているので，改めて確認しておきたい。

コロナ禍の業績予想開示にあたっては，上場会社が「自社の状況を踏まえて具体的に」説明することが求められる。例えば「予想値を算出した...