人的資本に関する開示が2023年３月期の有価証券報告書から求められている。しかし、ある専門家は「積極的な開示は３割程度で、独自性が見られたのはそのうちの１割ほど」と分析する。サステナビリティ記載欄では人材育成や社内環境整備の方針を記載するが、この開示の充実を求める声も根強い。

サステナビリティ記載欄では「戦略」と「指標及び目標」での開示が必要で、自社が抱える課題や具体的な改善策などを示すことが期待される。この点、好事例には「人材への投資をどのように収益や利益戦略につなげるか記載されている」との指摘がある。例えばリンクアンドモチベーション（東プ、サービス業）は組織戦略とのバランスを示す生産性として...