当社及び国内連結子会社は、従来、主として出荷日に収益を認識しておりましたが、当連結会計年度より、契約条件等に基づき主として据付完了日もしくは着荷日に収益を認識する方法に変更しております。
この変更は、海外連結子会社が、従来から国際会計基準または米国会計基準に従って、契約条件等に基づき主として据付完了日もしくは着荷日に収益を認識していること、及び、据付作業に長期間を要する製品の売上が増加傾向にあることから、新たな基幹業務システムの導入を契機として、収益の実態をより適切に反映させるために行いました。