従来、当社は有形固定資産の減価償却方法については、主として定率法（ただし、平成10年４月１日以降に取得した建物（建物附属設備は除く）については定額法）を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法に変更しております。
　この変更は、中期経営計画における投資計画の検討を機に、有形固定資産の減価償却の方法について再度検討したことによるものであります。その結果、使用期間中に長期安定的に稼動していること、急激な技術的陳腐化は見られないことが確認されました。また、当社の製品需要実態から、.........