従来、当社グループの国内会社は、有形固定資産の減価償却方法について、定率法(ただし、平成10年４月１日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法)を採用しておりましたが、当連結会計年度より、定額法を用いることに変更いたしました。
　当社グループは、顧客のグローバル化への対応や円高進行に対する競争力確保のため、生産戦略の抜本的見直しを行い、需要の変動については、海外調達品の拡充により対応し、国内生産品に関しては、将来にわたり安定的な需要が見込まれる高付加価値品に特化する方針といたしました。