当社グループは選択と集中、業務効率化をより一層進めることで収益基盤の確立を図る為に機構改革を実行し、当連結会計年度より以下のとおり事業区分の変更を行っております。
・従来「機械・宇宙航空」、「エネルギー・金属資源」、「化学品・合成樹脂」、「建設・木材」、「生活産業」、「海外現地法人」、「その他事業」としておりました事業区分を「機械」、「エネルギー・金属」、「化学品・機能素材」、「生活産業」、「その他事業」に変更しております。
・従来独立した事業区分としておりました「建設・木材」を「生活産業」に統合、不動産事業の一部を「その他事業」に変更しております。