（会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更）
（減価償却方法の変更）
従来、当社及び国内連結子会社において、建物（建物附属設備を除く）を除く有形固定資産（以下、生産設備等）の減価償却方法について、定率法を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法に変更しております。
当社グループでは、昨年４月にスタートした中期経営計画「ＮＴＮ１００」の策定を契機に、当社及び国内連結子会社の保有する生産設備等の使用実態・稼動状況等を改めて精査いたしました。