平成27年３月期決算会社の有価証券報告書が出そろった。当３月期の有価証券報告書の作成にあたって，ASBJが示した留意点の一つに単体開示の簡素化があがっていた。簡素化の制度は昨年導入されており，「特例財務諸表提出会社」に該当する会社は単体財務諸表について，本表などの会社法に基づく記載が認められたほか，一部の注記等も省略できる。多くの会社は昨年３月期において制度への対応を済ませ，単体財務諸表を簡素化している。今年は簡素化２期目の年である。そこで，今年の留意点の一つに，昨年，簡素化を行わずに，今年から実施する会社に対する注意喚起があった。本誌では，２期目からの簡素化導入会社について，注記等記載状況を...