2017年３月31日決算に係る決算短信から，サマリー情報様式の使用義務が撤廃され，開示の自由度向上に関する改正が行われている（ No.3303・10頁 ）。本誌が2017年３月期決算短信を調査した結果，様式にとらわれず，自社で工夫した開示を行っている事例がみられた。

中期経営計画で目標値掲げる重要項目を開示

そのうちの１社が，日立製作所（東一，電気機器）だ。同社の2017年３月期決算短信（IFRS，連結）のサマリー情報では，様式が定める包括利益や持分法投資損益のほか，問合せ先や株主総会日等の情報を省略している。一方で，様式にはない項目であるEBIT，ROE，ROA等を開示したほか，営業利益に代えて調整...