現状のIFRSにおいては，企業の財務業績の理解に資する場合，追加的な小計・項目を純損益およびその他の包括利益を表示する計算書に表示しなければならないとされている（IAS第１号第85項）。日本のIFRS任意適用企業でも，損益計算書において代替的業績指標（APM）を用いるケースが見られる。例えば味の素（東一，食料品）は「事業利益」（2020年３月期），電通グループ（東一，情報・通信業）は調整表付きで「調整後営業利益」（2019年12月期）を示している。

セプテーニ・ホールディングス（JQ，サービス業）は，2018年９月期において，営業利益からその他の収益・費用を調整した「Non-GAAP営業利益」を...