2022年３月期第１四半期から，収益認識会計基準が原則適用されている。収益認識に関する注記事項には，①収益の分解情報，②収益を理解するための基礎となる情報，③当期および翌期以降の収益の金額を理解するための情報等がある。

四半期開示においては，②および③の事項は省略可能とされている。これに対して，①収益の分解情報については，重要性の乏しい場合を除いて，四半期においても開示が必要だ（ 四半期財務諸表等規則22条の４ 第１項）。

具体的には，当期に認識した収益を，収益，キャッシュ・フローの性質，金額，時期，不確実性に影響を及ぼす区分に分解して記載する。例えば，主要な製品ラインなどの「財又はサービスの種類」や...