2023年３月期の有価証券報告書から「サステナビリティに関する考え方及び取組」の記載欄が新設され、多くの企業が、金融庁が示した提出者別タクソノミの参考例をもとにタグ付けを行った（ No.3594・５頁 ）。本誌が調査したところ、本年３月期に同記載欄で約1,100社が画像を使用し、３月決算企業の約半分を占めた。

画像使用のメリットは、有報の読者がイメージできるように視覚的に伝えられること。監査報告書でも、本年１月のEDINETのシステム更改により画像が使用可能となり、３月決算企業の監査上の主要な検討事項（KAM）でリスクマップなどの画像使用例があった（No.3612・６頁）。実際、アナリストからは「利...