「一体的開示」は，会社法の事業報告等と金融商品取引法の有価証券報告書の記載内容を出来る限り共通化する取組みである。2018年には財務会計基準機構が「有価証券報告書の開示に関する事項」として，両書類間での記載共通化のポイントや記載例を示しており，その中には財務諸表と計算書類の表示科目に関するものもある。

財務諸表と計算書類において，それぞれの貸借対照表および損益計算書の表示科目の名称に相違がある場合で，両者の表示科目を共通化するためには，表示科目の表示方法の変更を行うことが必要となる。上記留意点では，一体的開示に向けて表示科目を変更する場合，「当該表示方法の変更が，会計事象等を財務諸表により適切に...