有価証券報告書において，ESGやSDGs等に関する情報を開示する上場会社が増加している。「経営方針，経営環境及び対処すべき課題等」欄において，「ESG」，「SDGs」，「脱炭素（またはカーボンニュートラル）」に関する取り組み内容等を記載する上場会社の割合は，2017年では０％～２％程度に過ぎなかったが，2021年には24％～30％まで大幅に増加した。PwCアドバイザリー合同会社が，９月16日付で取りまとめた「有価証券報告書から読み解くコーポレートガバナンスの動向2021～テキストマイニングによる分析」で明らかにした（調査対象は東証一部上場1,422社）。

４社に１社が気候変動に係るリスク等を開示

近年，コーポレートガバナンスに関する開示が拡充される流れにある。2021年６月にコーポレートガバナンス・コードが改訂されたほか，日本公認会計士協会は「企業情報開示に関する有用性と信頼性の向上に向けた論点の検討」を公表している。このような背景もあり，ESGやSDGs等に関する情報を有価証券報告書に開示する上場会社が増加している（表参照）。

今回の調査対象は，2021年３月31日以降終了する事業年度に係...