四半期開示制度の見直しとともに、決算短信では、経営管理上重要視している指標として、のれん償却の影響を受けないEBITDAなどを任意で記載することができる旨が明確化されている。25年３月期決算短信では、51社がEBITDAや調整後EBITDAを記載。計算方法には様々なパターンがみられた（ ４頁 ）。