四半期開示制度の見直しとともに、決算短信では、経営管理上重要視している指標として、のれん償却の影響を受けないEBITDAやのれん償却前利益などを任意で記載することができる旨が明確化されている（ No3660・４頁 ）。本誌が2025年３月期決算短信のサマリー情報を調査したところ、51社がEBITDAや調整後EBITDAを記載していた。EBITDAの計算方法については、10種類以上の様々なパターンがみられた。

決算短信における開示の状況

昨年３月の東証規則の改正により、決算短信において、経営管理上重要視している経営成績、財政状態及びキャッシュ・フローの概況に係る指標（EBITDAやのれん償却前利益など）...