土地付きで建物を取得した場合、通常は一括した価額で取引され、土地、建物の価額を区分して表示されることは少ないようです。しかし、取得した側にとっては、土地は非減価償却資産ですから、当然、建物価額との区分の必要が生じます。

そこで、適正に価額区分をするにはどのような方法があるか、一般に行われている方法を示すと（図表15-4）のとおりです。それぞれの方法に一長一短がありますが、取得時の状況等に応じて、適正な価額区分となるような方法を選択する必要があります。………