収益認識注記の事例分析　第４回(最終回)　５つの要点と2年目以降の会計実務

Mazars有限責任監査法人　公認会計士　高田康行

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【凡例】
収益認識会計基準、基準：企業会計基準第29号「 収益認識に関する会計基準 」
適用指針、指針：企業会計基準適用指針第30号「 収益認識に関する会計基準の適用指針 」
財規：「 財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則 」
会計方針開示等会計基準：企業会計基準第24号「 会計方針の開示、会計上の変更及び誤謬の訂正に関する会計基準 」
見積り開示会計基準：企業会計基準第31号「 会計上の見積りの開示に関する会計基準 」

※意見に係る部分は筆者の見解であり、所属法人の公式見解ではありません。

本連載の最後に、各社が初年度に身に付けた収益認識に関する知見を今後の実務で活用するための要点を解説します。それは、収益認識に限らず、「開示目的」に照らした注記実務や、今後導入や改正が見込まれる会計基準や諸制度への対応においても有用ですし、また、新しい局面で積極的に活用することは、習得した知見をさらに深めることにつながります。

1．収益認識の検討が難しいと感じる理由

収益認識の検討は、世間一般に難しいと感じられているという仮説を筆者は立てました。難しいと感じるか否かの具体的なメルクマールは、新規の収益取引について収益認識を検討...