2023年３月期有価証券報告書からサステナビリティ開示が導入され、「従業員の状況」では多様性指標に関する記載項目が追加された。女性活躍推進法などに基づいて女性管理職比率等を開示している企業が対象とされている。公表済みの最新情報を記載することで足りるが、「記述情報の開示の好事例集2023」（ 本号６頁 ）を見ると詳細な情報を示す事例が見られる。

例えば三井住友トラスト・ホールディングス（東プ、銀行業）は、2023年３月期有報で男女の賃金差異の割合を示しつつ、その背景を定量的に記載していた。雇用制度上の「コース社員」の区分ごとに社員構成割合や職位別の賃金差異の状況も示している。詳細な開示をすることで投資...