日本監査研究学会（松本祥尚会長）は９月３日～５日、関西学院大学にてオンライン形式で第45回全国大会を開催した。統一論題のテーマは、「DXと財務諸表監査」。瀧博氏（立命館大学）が座長を務め、登壇者４名が以下のテーマについて報告した。

・「DX化の監査実務への影響―実務家の視点から―」結城秀彦氏（公認会計士）

・「監査手続におけるテクノロジー活用の阻害要因と促進要因―残高確認手続の電子化に関する実態―」髙田知実氏（神戸大学）

・「事業変革に向けたDXの取り組みと課題―企業での取り組み事例を通して―」藤原敏正氏（大阪ガス）

・「DXと財務諸表監査―法的視点から―」弥永真生氏（明治大学）

このうち、結城氏は日本公認会計士協会でのIT担当常務理事の経験を踏まえ、監査のDX化について監査技法の進展などを紹介。監査において、突合等の処理の自動化・機械化を通じた全量解析（精査的手法）などの展開が進む中で、「こういった技法を使って、正しく判断ができる人材をどのように育成するかが重要になってくる」と指摘した。

そのほか、課題別研究部会報告においては小西範幸氏（青山学院大学）による「サステナビリティ情報と会計・保証・ガ...