収益認識注記の事例分析　第２回　３つのパターンによる重要な会計方針の分析

Mazars有限責任監査法人　公認会計士　高田康行

( 19頁)
【凡例】
収益認識会計基準、基準：企業会計基準第29号「 収益認識に関する会計基準 」
適用指針、指針：企業会計基準適用指針第30号「 収益認識に関する会計基準の適用指針 」

※意見に係る部分は筆者の見解であり、所属法人の公式見解ではありません。

１．３つのパターンによる分析

収益認識における５つのステップ間の関係に着目することが、収益認識の理解を深めるポイントであるため、ステップ間の関係を、３つのパターン、すなわち、 （1）ステップ１、２とステップ５の関係 、 （2）ステップ１とステップ３の関係 、そして、 （3）ステップ１、２、３とステップ４、５の関係 に整理し、重要な会計方針を３つのパターンで分類して分析します。まず、重要な会計方針の注記を３つのパターンで記載している事例を取り上げ（事例１）、その後で、パターンごとに事例を分析します（事例２～12）。なお、事例は、日本基準採用会社の2022年３月期有価証券報告書「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」から引用しており、下線は筆者が付しています。

【事例１】５つのステップの記載なし

中山福（東ス、卸売業）

（5）重要な収益及び費用の計上基準…（中略）…①契約及...