佐和公認会計士事務所　公認会計士・税理士　佐和　周

本連載は、国際税務でよく使う英語をピックアップして解説していくものですが、最近はマニアックな単語が多かったので、今回は超基本的なものを選びました。

租税条約とは、二重課税の排除や脱税の防止などを目的として、主権国家の間で締結される成文による合意をいいます。この連載でも何度か登場していますが、この「租税条約」のシンプルな英訳は tax treaty であり、「条約」という意味の treaty に tax を付けただけです。

また、税務の話という文脈が明らかであれば、 tax を付けずに treaty だけでも問題ありません。例えば、源泉税の減免などの「租税条約の特典」は、一般に treaty benefits と呼びますが、ここでは租税条約を treaty の一語で表しています。

租税条約という用語は、その他にも様々な表現の仕方があります。例えば、 DTA という表現は、比較的よく見かけます。この DTA は、（ Avoidance of ） Double Taxation Agreement の略です。ここでいう double taxation は文字どおり「二重課税」という意味ですが、上記のとおり、租税条約の主な目的が二重課税の排除（ avoidance of double taxation ）なので、そのための agreement （協定）という意味合いです。

また、租税条約は DTT と表現されることもあります。これは Double Taxation Treaty （または Double Tax Treaty ）の略であり、基本的には、 DTA の A （ agreement ）が T （ treaty ）に変わっただけです。

もう１つ、租税条約の訳としては、 tax convention というものもあり、大雑把にいうと、この convention も「条約」という意味です。例えば、OECDの Model Tax Convention （ on Income and on Capital ）は、一般に「モデル租税条約」と訳されています。同じく、日本の「租税条約に関する届出書」についても、 application form for income tax convention という訳が付いており、租税条約には income tax convention という訳が当てられています。