2022年３月期から本適用が始まった収益認識基準。2020年３月に公表された「20年基準」では開示・注記に関するルールが定められ，財務諸表利用者が企業の収益に関する情報をより理解できる情報を発信することとなった。どの注記にどの程度の重点を置くべきかは，各社が開示目的に照らして判断することになる。注目される注記の一つが「収益の分解情報」だ。各社がどのように売上高の内訳を示しているか，早期適用の事例を確認する。

分解情報に関する規定

収益認識基準は2022年３月期第１四半期から本適用が始まっている。会計処理と合わせて確認したいのが開示・注記の内容だ。企業のトップラインの数字に関する情報となるため注目も大きい。

基準においては，収益認識に関する情報を財務諸表利用者が理解できるように，「収益の分解情報」の注記が求められている。

＜収益認識基準第80-10項＞ 　当期に認識した顧客との契約から生じる収益を，収益及びキャッシュ・フローの性質，金額，時期及び不確実性に影響を及ぼす主要な要因に基づく区分に分解して注記する。

※ 四半期財務諸表等規則第22条の４ ， 財務諸表等規則第８条の32 なども参照。

売上高は，顧客と...