【2019年11月刊行】「金融商品と仕組みと税金」など６点

2019/12/20 13:00

2019年11月に刊行された書籍を紹介いたします。
11月には「金融商品と仕組みと税金」など６点が刊行されました。

図表や記載例を用いてわかりやすく解説！
令和2年3月申告用　金融商品の仕組みと税金

本書は、国内、国外ともに多岐にわたる金融商品の税金について、できるだけ図表を用いて分かりやすく解説し、さらに最近増加している直接海外の金融業者と取引した場合の金融商品の税金や、仮想通貨（暗号資産）の税金についても取り上げています。
また、確定申告で活用できるよう、実務で多く出てくる事例をもとに、確定申告書の記載例や記載に当たっての注意点を数多く取り上げています。

阿部行輝　著
B5判 252頁
2,420円（税込）
詳細・ご購入は税研オンラインストアから

消費税の基本的な仕組みをわかりやすく解説！！
令和２年３月申告用譲渡所得・山林所得・贈与税・財産評価　申告の手引

本書では譲渡所得等の申告に関連する基本的事項及び特例について、正しく理解できるように整理しながら解説しました。
今回の改訂では、本年度の税制改正による所要の改正のほか、配偶者居住権の創設など民法改正に関する解説も改正を織り込んでいます。

前川晶　間瀬暢宏　共著
B5判 1048頁
4,200円（税込）
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令和２年３月申告対応版！
税理士のための　所得税重要ポイント実務ガイド

本書では、所得税に関するクライアントからの質問事項のほとんどに対応できるよう、重要ポイントをわかりやすくコンパクトにまとめています。外出先でも、パっと開いてすぐ疑問を解決できるように図解を充実させています。また、相談事例も多数盛り込み、使い勝手のよいものとなっています。

天池健治　藤沢佳文　共著
A5判 336頁
2,200円（税込）
詳細・ご購入は税研オンラインストアから

軽減税率制度に対応した消費税申告書の書き方を記載例も交えて解説！
軽減税率対応！消費税申告書作成の実務ガイド

本書では、軽減税率制度の概要について確認した上で、業種別・勘定科目別の適用税率における留意点や軽減税率制度導入後の経理処理について解説しています。また、従来よりも複雑になった確定申告書及び各種付表について、その提出書類や各帳票の記載方法について、一般課税と簡易課税に分けて具体例を交え、記載例をあげながら詳しく解説していきます。

島添浩　著
B5判 232頁
2,200円（税込）
詳細・ご購入は税研オンラインストアから

【複数税率に対応！】企業の新任経理担当者・会計事務所の職員必携！
＜第2版＞消費税ナビ

法人税・消費税等の初心者向けの書籍は数多く刊行されており、その多くは体系的に書かれています。そういった入門書においてルールを覚えても、実践では学んだルールと少しだけやり方が違うということ等、ほんの少しの違いで混乱してしまうことがあります。
本書は、そういった通常は現場での経験を積むことでしか得られなかった情報を先取りして解決に結びつくように解説します。

あいわ税理士法人　編
A5判 168頁
1,870円（税込）
詳細・ご購入は税研オンラインストアから

相続税額に影響が出る重要項目をいち早くチェックする！
配偶者居住権を中心とした改正された相続税実務

本書では相続税法の改正、特に『配偶者居住権』を中心として、今後の相続税実務にどのような影響があるのか、税額にどれほどのインパクトを与えるのかなど、44問のQ&Aを用いて解説しています。
配偶者居住権の評価の仕方、設定することによる税額の軽減効果、二次相続の関係、小規模宅地特例との関係など、これからの相続税実務には欠かせない内容となっています。