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自由記載形式での業績予想も

 東京証券取引所は3月21日、「業績予想開示に関する実務上の見直し内容について」を公表した。昨年12月28日公表の見直し方針に沿ったもので、これまでの画一的な業績予想のあり方を見直した。主な見直し点は、原則的な開示様式以外でも業績予想開示が可能であることの明確化と、その際の「事前相談」や「理由の開示」の撤廃。見直し後の取扱いは本年3月期決算に係る決算発表から(前倒しの適用も可能)。